始め有るものは必ず終りあり」投資の世界には一種の格言となっているが、いち企業の非常に高値株価それをもって将来を保証するものではないという意味で利用される。
一連のスマートフォンと他のデバイスで、アップルの株価は上昇し続け、ついに600ドルの大台を超え時価総額5,600億ドルに至り、全世界最大の企業となった。
株価は高値につき株主は喜ぶべきですが、みなさん、神話はいずれ崩壊するものだ。遠からず香港にもまた神話が崩れ去った記憶がありますよね。HSBC(00005)とチャイナモバイル(00941)共々もてはやされものですが、両者とも近年、株主を裏切り続けられてきました。つまり、アップルも同様に跡に続くかもしれないと考えるべきだ。
飛ぶ鳥を落とさん勢いのアップルは980億の手元資金があり、株主のの好感を得るため配当金支払いと100億ドルの自社株買い戻しを発表した。投資の観点から言うと、配当と買い戻しがよいニュースと判断できない理由は現在、手元にある膨大なキャッシュの用途がないと判断が起因している。
アップルのスマートなプロダクトは世界を席巻していますが、同時に電気大手各社が市場に参入し、競争が激化するなかアップルが引き続きその名声を維持するに足りるイノベーションを生まなければマーケットリーダーとしての利点を遠からず失うことになるのだ。
長い目で見ると巨額のキャッシュを市場地位を確固とするために運用するのがよく例えば、上述の配当や買戻しプログラムの代わりに、同業他社の買収し市場での優勢を拡大することなど。
アップルの消耗しながらのこのすさまじい勢いは、株価が踊り場に達したことを告げているかもしれない。仮にアップルが深い調整局面に入るとアメリカの株式市場は多大な影響を受け、米国株式市場が将来「勝つも負けるもアップル様しだい」の時代に直面しないか注意して見守らないといけないだろう。