先週ダウ平均株価指数が12,800ポイントの重要なサポートラインを割り込み、Ｗトップは今後さらに12,200ポイントの水準へ下落する可能性を含んでいる。
4月のアメリカ雇用統計の失望感を拭えないものの、各データの成り行きは国内の経済状況に改善の兆しが見て取れ、さらに下半期の大統領選挙を間近に控え、オバマは大統領の椅子の再任を狙うために必ず国内経済を安定させ、ヨーロッパ諸国と比べ米国市場を相対的に安定化させるはずで、QE3実施の否かはやはり外野から期待して待とう。
ギリシャのＥＵ脱退リスクと欧州信用不安の悪化の影響を受け、ヨーロッパ各国が協力してユーロ共同債とEFSF（欧州金融安定基金）の銀行直接援助計画を推し進める中、欧州第一大国であるドイツはあえて何もせず傍観の政策をとっており、協力を強く拒否している。しかし信用不安が欧州にとって長期的に影響するため、ドイツ株価指数はさらなる下落する。
過去半年、ドイツ株価指数のテクニカル分析ではすでに複数のトップが明確に現れており、先週サポートラインを割り込んだことから、今後5700近くの水準まで下落する機会があると予想される。長期的展望からみるとドイツの方法は自国を保護するに十分な実力があり、不安解消後には欧州で最大の潜在市場となる。
中国が預金準備金率の引き下げたが、残念ながらまだ実質的な効果は見られない。温首相は引き続き国務院常務会議を召集、経済下降防止政策に重点を置いて討論され、財政と貨幣の強度強化を同時にサポートし、短期的な国内経済を強化する政策が提出された。指数が一定期間2242から2476の間を横行すると信じ、実質的な政策の推進を待ちたい。
米国政府のデータによると、原油在庫量は1900年以来の高水準となっており、今供給過剰の原油相場は価格を一段階引き下げる調整に入った。イラン核問題の緊張緩和の流れに加えてヨーロッパ信用不安の悪化、米ドル高、コモディティへのリスク回避の可能性が減少した。もしヨーロッパの問題が引き続けば、欧州株式、原油、金市場にマイナス影響をもたらし、原油価格が80USドル台に下落してもおかしくないであろう。