金曜日に発表された最新の物価統計は予想を上回る好結果となりダウは、セッション中に450ポイント下げた後、336ポイント下げて引けた。S&P500とナスダック100はそれぞれ1％と1.7％下がり、予想以上に強いインフレレポートによって連邦準備制度のさらなる利上げを示唆したことから、投資家は依として不安を抱いているようである。結局、先週のダウ平均は 3% 近く下落し、4 週連続で下落、S&P 500 は 2.7% 下落し、12月9日以来の最悪の週を記録しナスダックは3.3%下落しこの3週間で2度目のマイナスの週を記録した。
さて、今週、米国では次回の利上げの規模やFF金利の水準について、複数のFRB高官の発言に注目が集まるが、製造業とサービス業のISM PMI、耐久財受注、住宅販売保留、財貿易収支、S&P/ケースシラー住宅指数とFHFA住宅価格指数、CB消費者信頼感指数、ダラス、リッチモンド、シカゴの地域PMI、S&PグローバルPMI最終指数などの重要経済指標が発表される予定である。一方、決算シーズンは終わりに近づいているが、バイエル、バークシャー・ハサウェイ、オクシデンタル・ペトロリアム、HP、ターゲット、ロウズ、メルク、コールス、セールスフォース、ズームは来週も報告を予定している。
中国では、週足では大陸経済の早期再開に対する楽観的な見方から、上海総合指数は1.3％の上昇を記録している。NBSとCaixinのPMIが、中国経済がこれまでのところ再開にどのように反応しているかの最新情報を得るために注目される。
欧州では、投資家がECB金融政策決定会合の結果を待っているため、忙しい1週間となりそうだ。また、ユーロ圏のドイツ、フランス、イタリア、スペインでは、インフレと雇用に関する重要なレポートが発表される予定。ユーロ圏の2月の年間インフレ率は8.2％と9カ月ぶりの低水準に低下し、失業率は6.6％と安定的に推移するとみられている。
日本では、政府の中央銀行総裁候補である植田氏の承認公聴会が注目される。インドでは、昨年10-12月期のGDP成長率が4.6％となり、9月までの3ヵ月間の6.3％を大きく下回る見込みです。S&PグローバルPMIも予定されている。