アップル(Apple)やグーグル(Google)、フェイスブック(Facebook)など利益予想値を上回る実績を上げたIT企業はほとんど海外市場を積極的に攻略した共通点を持っているという評価である。これらの企業は、新興国のインターネットサービス関連の需要が着実に増え続ける限り、今後数年間の市場の拡大と浸透に一層拍車をかけるものと見られる。
BGCフィナンシャルのアナリストは「国内での成長基盤を固めた後、本格的な飛躍を海外市場でなすことが、米国の大企業の原則である」と述べている。

Facebook新たな決済機能でエンジンに点火

Facebookは2012年5月の新規株式公開(IPO)に失敗した後しばらくは、ファンドマネジャーのポートフォリオを構成する保有銘柄になることは難しく見られていたが、今ではFacebookの時価総額は、コカ•コーラやAT＆Tのような代表的な大型株を上回るようになったと報道されている。業績見通しの好成績が発表されつづけ、コアビジネスの強化され、新世代の強気銘柄トップの名に恥じない。

Googleビッグデータの勝者

Googleは、第2四半期の海外市場の売上高比率が58％に達した。フェイスブックも売上高の55％を海外市場で獲得しているとされている。ネットフリックスも第2四半期の海外の新規加入者が110万人で、米国に比べて2倍近く上回っている。AmazonをはじめGoogleによるビッグデータの活用は、業界トップを走り続け、ビジネス拡大にむかうリソースとなることから、この先も好調が見込めよう。

Apple収穫期に突入

アップル(AAPL.O)は昨年の調整を経て、iPhoneやiPodを前面に出したアップルは第2四半期の米国と欧州の需要不振をロシアと中国、ブラジルなどの新興国売上を通じて相殺できた。現在ではここ3年来の高値に近づいており今後もより果実が大きく成長するであろう。